飲食店の人件費の適正値はいくらくらい？人件費削減方法も解説

飲食店を経営するうえで色々なものが必要になり、その中の一つに、社員・パート・アルバイトを含む従業員の存在があります。
従業員には給与を支払う必要があり、その人件費は経営に大きな影響を与える経費のひとつです。

効率的に利益をあげるためにできる限り人件費は抑えたいところですよね。
そこで今回は、飲食店における人件費の考え方や適正値を解説するとともに、人件費を抑えて経営を効率化するための方法もあわせてご紹介します。

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そもそも飲食店の人件費とは

そもそも人件費とは、従業員に支払う全てのお金を含めた金額のことです。
基本的には、基本給・職務手当・役職手当・勤務手当・家族手当・精勤手当・普通残業手当・深夜残業手当・休日勤務手当・非課税通勤費・社会保険・健康保険・介護保険・厚生年金・労災保険・厚生年金等あります。

これらを含めた、従業員を雇ううえで必要なコストを全て含めて人件費とよびます。

では、人件費はいくらくらいかかるものなのでしょうか。人件費はどの程度の比率が適切なのかを詳しく解説します。

お店の料理の内容、業態、ジャンルによって適正値は変わってきますが、人件費率の目安は、売上の20〜30%が目安と言われています。

1000万円の売上の場合、200万～300万のイメージになります。
これはあくまでの目安になるので必ず20％～30％が正解というわけではありません。

飲食店の経営においてもっとも重要な指標となるのが「FLコスト」とよばれるものです。
FLコストとは、食材費と人件費のことです。
「F（=Food）」は食材費（材料費）、「L（＝Labor）」は人件費を意味します。

飲食店経営の代表的なコストで、経費の大部分を占めるのが特徴です。
飲食店の売上高のうち、FLコストが占める割合のことを「FLコスト比率」もしくは「FL比率」と呼びます。

FLコスト比率は飲食店の営業利益と関係し、経営においても重要視される数値です。なお、営業利益とは店舗の売上から経費を差し引いたものを指します。

原材料費と人件費を合算したFLコストも、店舗形態や回転率によって適正値が異なります。

一般的なレストランの場合は、原価率が30%、人件費も30%弱が適正範囲と言われ、総売上高に対してFLコストがおよそ60%になるのが望ましいとされています。

いくら売上が高くても支出が多いと経営が難しくなります。
そこで経費の一つの人件費削減の候補を紹介させていただきます。

飲食店にはピークタイムとアイドルタイムがあります。それぞれ時間帯の売上や集客の傾向などを分析し、適切な人数で対応すれば生産性を落とさずに人件費を削減することが出来ます。

また、8時間超えで働いている従業員がいる場合は、従業員を増やして割り増し時給分を削減することが出来ます。

注文のたびにフロアスタッフがお客様のところへ行く必要がなくなるため、常駐するフロアスタッフの数を最小限に抑えることができます。

また、いつでもお客様の好きなタイミングでオーダーできるため、注文の機会損失を防ぐことができます。
さらに、端末を見ながらじっくり選べるため、注文数が増え引いては客単価の増加も期待できます。

研修をしっかりと行いアルバイトのスキルを向上させましょう。スキルを上げることにより、2人で回していた作業を1人で回せるようになれば、人件費は半分になります。

社員がいないと回らないお店は、社員が休暇をとることができ離職率を抑えることが出来きます。

今回は人件費について解説させて頂きました。

人件費は飲食店の経費の一部ですが、積み重なりで大きな金額の支出になるので、この記事を読んで頂いて少しでも経営が良くなれば幸いです。

最後までお読みいただきありがとうございました！他の記事もありますので、良かったら読んでみてください！